そろそろ落ち着いてきた感も有りますが、パソコンの販売は、4月の消費税増税後も前年同月比で46.9％もの出荷台数を記録しました。
これは、Windows XPのサポート終了に伴う、買い替えが消費税増税後にも続いた事によるものですが、なぜもっと早く対処しないのか？と、IT先進国というのに、日本人のリスクに対する意識の低さを垣間見た気がして、残念な気がしました。
Windows XPサポート終了の告知は、昨年からうるさいくらいに各方面で告知されていたことです。
2013年のパソコン出荷台数が記録的だったことも有り、ほとんどの人が消費税の上がる前に、買い替えを済ましてデータ移行など万全の体制に進んでいるものと思いましたが、そうではない人もかなり居たようで驚きました。
さて、中小企業や個人事業者は、こうした状況で、特別な理由がない限りOSのバージョンアップやPCの代替、また、事情によりXPマシンを使う人は、ネットから確実に切断し、独立したマシンとして、利用するようにされていると思います。
しかし、現在においても、その対応をしないで未だにネット接続をしている人は、企業データや顧客データ等が危険な状態にあること、又、金融機関などにログインするデータ等まで盗み取られる可能性も出てきます。
それは、サポートが終了するということは、その後のセキュリティホールなどに対して、対策などが一切行われなくなります。
PCを家に例えれば、サポート終了のXPの場合は、直ぐにドアや窓の鍵を開けられてしまい、容易に侵入されてしまうのです。
侵入されれば、デスクや引き出しにしまってある、顧客リストや製品リスト、新製品のアイディア、そして、クレジットカードや銀行のログインIDやパスワードなどの情報を外に運び出す、悪意のあるソフトウエアなどを利用して、中身を持ち去られてしまうのです。
家に入る泥棒ならば、音や姿が見えるのですぐに分かりますが、PCの場合は、知らない間に侵入され持ち去られます。
また、パスワードなどを厳重にしておいても、キーボード操作のログを記録されるソフトなどで、見張られ記録されるため、侵入されたら終わりです。顧客データを持ち去られた場合は、とくに最悪の事態となり、会社や個人の信用は、地に落ちます。
ネット社会において、一度信用を落とすと、ネット上のあらゆるところへの書き込みなどにより、信用回復にもお金と手間がかかるように成ってしまいます。
もちろん、ビジネスにとっても大きなマイナスになる事でしょう。
つまり、Windows XPは、インターネットにアクセスするには、既に古くレベルが低すぎると言う事に成るのです。
もし、未だにインターネット接続するPCを起動させた時に Windows XPのロゴを見ているようなら、直ぐに手を打つことをお薦めします。
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